介護施設での就職面接で絶対に質問すべき3つのポイント

介護業界に就職する際に、面接にて絶対に質問したほうが良いことについて書いていきます。

私は、介護業界で「面接される側」「面接する側」の両方をやってきましたが、たとえ使用者ではなく労働者であっても、汚いことをする人事の人間は多くいます。

そんな愚かな人に対して、もしあなたが面接を受ける場合に、自分を安売りして人生を損しないようにという願いをこめて書いていきます。

【面接で質問すべしこと　その①】「給与額」について

給与額に納得がいかない場合

もし、就職の面接で、提示された給与額が納得いかなかった場合、とりあえず噛みつき🐕ましょう（笑）

これは冗談でもなんでもなくて、介護業界は面接時には確実に低い給与で提示してきます。

しかし、自分を安売りする必要はありません。「雇用」と言う「契約」ですから、妥協できるまで交渉はすべきです。

給与規定があるのに給与は上げてもらえるの？

結論から言うと、

と、噛みつけば給与は上がる可能性は大きいです。

私は過去の職場で、だいたい最初から数千円単位では上げてもらえています。

これは面接時や就職してからでもそうですが、相手がどんな立場の人であるかで変わってきます。

介護職であれば、ほとんど施設長さんや副施設長さんなどの決裁権を持たれた方が面接に来られることが多いでしょう。

だから、その場で即決で上げてもらえることもありえます。

介護職の給与は最初が肝心！？

なぜ最初が肝心なのかというと、以下のような理由が挙げられます。

 

【面接で質問すべしこと　その②】有給の消化率と公休とのバランスについて

職員の有給の消化率はどれくらいですか？

なんて公言する会社がもしあれば、それが真実であればとってもすごいことでしょう。

なにせ、有給休暇の消化が義務化された今でも、法定で定められた日数以外は、人手不足をいいことに有給を暗に使わせていない施設も多いですからね。

有給は労働者の権利なので、会社側から「取るな！」とは言えません。

しかし、「職員達が自発的に取っていないだけ」とさせるために、「休めない」社風に暗にもっていっている施設も多いです。

有給と公休のバランスとは？

そして、表面上を取り繕うために、わざとあらかじめ公休を少なく設定して有給消化率を上げるという小細工をしている会社もありますからね、要注意です。

なんてこともあり得るわけです。

介護業界に適正な公休日数は？

公休日数は、本当に施設によってばらつきがありますザックリとした数字を挙げると、

約90日～130日／年の間でどこの施設も収まっているのではないでしょうか？

でもこの最下位と最上位の施設では、約40日の開きがありますよね。年間の休日が40日も差があったら恐ろしいことですよね。

 

【面接で質問すべしこと　その③】残業と手当てについて

残業はあるのか？月平均で何時間？

残業があるのか？ないのか？ここも大きなポイントですよね。

私の勤めていた施設でも、

と言って、辞めていかれる人も多かったです。

現場職員からすれば、

といった話ですよね。

残業代は支給される？

 

なのですが、ここも腐っている施設などでは、

といったような態度をとります。

時間外での委員会や会議、行事の準備などに職員も含め、上司も参加しているものもあるのに、残業代の話はタブーみたいな施設もありました。

介護職員は、自己犠牲心の強い人が多いです。だから、サービス残業などもやってしまう人が多いです。それを上手く利用する幹部が多いのです。

だから職人は去っていき、人手不足になるということも考えられますよね。

その他手当について

施設においては、基本給を高めに設定してその他の手当てを支給しない所や、基本給は安いが「早番手当て」「遅番手当て」など、手当てを小刻みに付け加えてトータルで支給される額は変わらないといったような方法をとる施設もあります。

結論から言えば、基本給も手当ても高い施設が良いのですけどね。これは個人の好みかと思われます。

まとめ

「介護職での就職面接で絶対に質問すべき3つのポイント」について書いてきました。

いざ、就職が決まっても、その後、職員同士や上司との関係などの人間関係が待っています。

しかし、その前に上記のような労働条件で納得がいっていないと、何か人間関係などで問題があった際に、簡単に辞めてしまう判断に繋がりかねません。

だからこそ、上記の3つは確実に押さえておいたほうが良いと思われますよ。

その時は、多少勇気がいりますが、その後時間が経過すれば、誰も覚えていませんからね（笑）。